働き方改革などで、日本における働き方の是非や見直しが広がりつつある中、ワークライフバランスという言葉を耳にしたことがある方も多いですよね。
なんとなく意味は分かっているけれど、取り組み方が分からない方も多いのではないでしょうか。
そこでここでは、ワークライフバランスの取り組み方やメリット、実際に取り組んだ企業の事例を紹介していきます。
ワークライフバランスとは何か？
まずはワークライフバランスの意味ですが、簡潔にまとめると個人の生活と仕事の調和ということになります。
どちらかを犠牲にすることなく、バランス良く生活も仕事も充実するように定義された言葉です。
日本の社会でまん延している残業などの長時間労働は心身に不調をきたすこともあり、出産や育児、介護などは離職せざるを得ない方もいます。
そんな状況を鑑み、働き方や企業の方針などの改善策としてワークライフバランスは政府も推進しており、広く日本社会に定着されることが望まれる取り組みとなっています。
調和の取れない働き方は企業から離職者を生み出すことにも繋がり、少子高齢化を進める要因にもなります。
ですが、様々な企業がワークライフバランスに取り組むことによって、少子高齢化社会に対する弊害を防ぐ効果が期待できるとされ、取り組む企業も着々と増えています。
ワークライフバランスに取り組んだ結果
では、実際にワークライフバランスに取り組んだ企業の事例を紹介します。
東京都にある情報サービス業を営む会社では、常態化した残業や長時間労働による社員の疲労などが目に付き、労働環境を健康的にするために残業時間を半分に減らし、有給休暇を積極的に取得する運動を始めました。
設定された目標を達成した社員には特別賞与が加算され、模範となる働き方を成功させた社員には懇親費用を与えるなどの方法を取り、逆に設定された時間以上の残業や休日出勤に対してはペナルティが課せられる方針を取ることにしたのです。
結果、社員の満足度が大幅に上がり、企業にとっても増収や増益に繋がり業務効率も上昇するというメリットを得ることができました。
また、兵庫の技術サービス業を営む会社では定時に帰ることを徹底し、月に一日は家族のために残業を行わない日を設定、公私を問わずに社員同士のスケジュールを共有する、などの働き方を推進しました。
その結果、離職者は減り、出産・育児からの復職率が100%となり、社員数の増加という成果も挙げることができたのです。
柔軟な働き方で社員のモチベーションを上げる
最後に、ワークライフバランスを導入するにはどうすれば良いかですが、紹介した企業のように勤務時間や勤務形態の見直しを行う会社が多く見られます。
それには短時間勤務やテレワークなどの在宅勤務、フレックスタイム制を導入するなどの方法があり、各企業の経営状態や勤務形態を考慮した上で計画を立て推進します。
また、育児休暇や福利厚生サービスを充実させることも大切で、これらは女性社員の離職率を低下させたり社員のモチベーションを上げるというメリットにもなります。
勿論、育児休暇は男性社員にも取りやすい環境にし、福利厚生サービスは資格取得の支援などを行うと社員も仕事に対する意識が変わります。
そして、モチベーションアップは生産性の向上にも繋がり、企業にとっても優良なイメージを世間に印象付けることになり、何より社員が幸せに働くことができるようになるのです。
また、活気のある優秀な社員が長期的に会社にいることは企業にはプラスになり、地域社会にとっても希望の存在となります。
ワークライフバランスとは企業にメリットのある働き方！
ワークライフバランスの導入は、企業にとっても社会にとってもメリットのある取り組みです。
紹介した会社はワークライフバランスによって様々な恩恵を得られましたが、模範の取り組みとして賞も受賞している企業でもあります。
また、地域の活動にも参加するなど、活性化した企業は社会にも良い影響を与えています。
まずは自分達の会社に導入しやすいものは何か、テスト期間を設けるなどをして始めてみてはいかがでしょうか。